以前に「過冷却技術が生鮮の流通の未来を変える!? かも・・・」って、書いたけど、それを可能にすることができるのかもしれない。
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以前、WBS( http://www.tv-tokyo.co.jp/wbs/ )のトレタマ(05年6月3日)でも取り上げられていた氷点下以下にしても水が凍らない「過冷却」という技術を利用して、三菱電機が冷蔵庫開発し、販売を開始した(プレス発表)。
もっとも、トレタマで紹介されていた商品(マジコール)と三菱電機との間で技術提携などがあったとか、パーツを仕入れているとかなど関連性は不明(ってか、どちらのWebサイトにも記載は無かった)。
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(株)三越が(株)大地と提携して、07年10月1日から、地下の食料品売り場の惣菜やスイーツなどを会員向けに宅配をするそうです。
このニュースはいくつかのメディアで取り上げられていますが、個人的にはこれかな。
LNEWS ( http://www.lnews.jp/ ) の「三越/会員制宅配サービス「くらしの御用達便」開始」(07年8月1日公開)
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天候の影響から今年のサクランボの作柄には、産地ごとの違いが出たそうで・・・。
そう考えると、北海道新聞 ( http://www.hokkaido-np.co.jp/ )の07年7月27日の記事(「佐藤錦つややか 1箱1万円、山形産に対抗 旭川」)は、北海道という地理的環境に由来する収穫時期の「ずれ」とお中元という日本人の生活習慣に合わせたマーケティングとしても考えさせられます。
ただし、この記事どおりにまねしようとしても、苗から始めて、経営的に収穫できるにはおよそ8年先だけど・・・。
そんなことをしているうちに、お歳暮用にニュージーランドからどど~っと輸入されたりして・・・。
「佐藤錦」の育成者権は、もうとっくに切れてしまっているし、そのあとに続く「なんとか錦」っていう品種はいろいろあるけど、「佐藤錦」ほど、パンチの効いたネーミングがないし ( 佐藤だけに砂糖 = sugar )、マーケットに浸透してないし (ナポレオンを除いて)。
少なくともニュージーランドで佐藤錦が栽培されているのは事実だし。
イオン系列のジョイ(札幌)は七月から、札幌・新川店などで朝採り野菜の収穫時間を売り場の値札に表記する試みを始めた。
らしい。
北海道新聞 ( http://www.hokkaido-np.co.jp/ )の07年7月26日掲載の「道内スーパー「産直」売り物に 野菜朝採り時間を表示 物流システムで省力化」からの引用でした。
おもしろそ~。
農家からの直接購入とのことらしいけど、決算方法とか、取り決めごととか、・・・どういう仕組みになってるんだろ。
一目見て、
ぇえ~
と思ったのでご紹介。
特にリンクに関する中事項が記載されていなかったので、リンクを張らせていただきました。
こちら、株式会社 フードアトリエ康の安心野菜のギフトボックス「菜箱-nabako-」消費者に受け入れられるかどうかはわかりませんが、注目度満点です。
っあ、ギフト用をねらっているようです。
あまり、人に見られませんね。
野菜を「みてみて~」ってアピールしているわけですから、ここらを刺激する用途やユーザーを対象にしたいとところです。
日本農業新聞(e農net: http://www.nougyou-shimbun.ne.jp/ )の「産地便り」の07年6月23日に「高知県が高級スーパーと商談/野菜ブランド育成へ【四国】」との記事が掲載されていました。
この場合、ナショナルブランド(産地ブランド)にするのでしょうか、プライベートブランド(流通ブランド)で、ブランドを構築するのでしょうか。
いずれにしても、1年ぐらいかけて、ブランド品に育つように育成していきたいとのことらしいので、1年後が楽しみです。
高知県は、日照時間も長く暖かい気候ですので、夏野菜の出荷から始まるのでしょう。
個人的には
立派なプライベートブランドを作っていただきたいな~
と思ったり。
信濃毎日新聞(信毎Web: http://www.shinmai.co.jp/) の07年6月22日に「川上村が来月、特産の高原野菜レタスを香港に初出荷( http://www.shinmai.co.jp/news/20070622/KT070621GDI090010000022.htm )」との記事が掲載されていました。
レタスだけなのでしょうか。
記事にも記載されていますが、サラダなどの生で食べる文化はないそうです。加熱用であれば、地場さんや中国からの輸入品があるので、明確な差が出にくいのではないでしょうか。
ゆくゆくは上海にも輸出したいとのことらしいのですが、記事からは、何を売りにするのかがわかりづらいのでちょっと心配です。
特徴を明確にし、香港の消費者に受け入れてもらえるようになってほしいですね。
農業生産者向けに平成19年度から「担い手アクションサポート事業」という事業がある。
大雑把に言えば、「今後の傾向として予想される農業経営の多角化をサポートして行こう」というのがねらいである。
事業の内容には次のような項目がある。
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